西原良三青山メインランド社長 会社一丸で行う地域貢献

社長

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ウクライナ情勢もあり、歴史的な円安が進む日本。一方で海外からの観光客受け入れに向けた動きも進んでおり、経済にとっていい動きが段々と出始めるなど、物価上昇の動きだけではない確かな景気回復が見られるかもしれません。一方でどんな逆境であっても利益を出し続けるのが優良企業の証です。その優良企業の証である黒字を毎年出し続けるのが株式会社青山メインランド。30年以上代表取締役社長を務めているのが、西原良三さんです。

青山メインランドでは、地域貢献に関する活動を積極的に行っています。子供に夢を与えるほか、地域住民の人たちへの感謝を示す活動などが中心です。果たしてどのようなことを行っているのか、西原良三さんが社長を務める青山メインランドの地域貢献をまとめました。

青山メインランドが取り組むSDGs

青山メインランドでは、SDGs、持続可能な開発目標の達成に向けた取り組みに力を入れています。SDGsは、2030年までによりよい世界を目指していくために国連で全会一致で採択された国際目標です。17のゴールと169のターゲットがあり、各企業が17のゴールのいずれかをクリアしていこうと努力を重ねています。西原良三さんもそれに感銘を受けた1人であり、青山メインランドでもSDGsへの取り組みを行っているところです。

17のゴールの中で青山メインランドが取り組むのは教育について。教育の項目では「すべての人に包摂的かつ公正な質の高い教育を確保し、生涯学習の機会を促進する」と書かれており、そのゴールは質の高い教育を確保していくこと。これに向けて、青山メインランドでは教育に関する取り組みに力を入れています。

例えば、青山メインランドでは都内の病院や薬局に「こどもえほんだな」の設置を行っています。小さなときから絵本を読んで情操教育につなげていく狙いがあるなど、教育に力を入れる青山メインランド。こうした動きは、絵本だけにとどまりません。

私募債とサッカーチーム

2022年に入り、西原良三さんが社長を務める青山メインランドでは地域貢献、地方創生に関する動きを強め、西原良三さんの名前を様々な場所で見聞きするようになっています。その1つが千葉銀行が発行する「地方創生私募債」です。私募債は、運転資金や設備資金を銀行などから調達する際に用いられるもので、調達コストが安定しているほか、企業の信用力を銀行が保証する意味合いがあります。

通常、私募債を発行すると、銀行が私募債を引き受ける際に企業側が手数料を支払います。この手数料の一部で千葉銀行が物品を買い、それを私募債を発行する企業が学校を指定して寄贈するのが地方創生私募債のポイントです。2022年1月末のプレスリリースにおいて、青山メインランドは東京都立港特別支援学校に、液晶テレビやテレビスタンドを寄贈したことが明らかになっています。

また2022年5月になると、サッカーJリーグJ3、SC相模原とパートナーシップを締結したことを明らかにしました。一見すると教育と関係なさそうですが、サッカーを愛する子供たちの心身の健康を記念する意味合いを込め、ピッチアラウンドスポンサーに名を連ねています。試合中に掲げられるスポンサー広告の中に青山メインランドの文字が出てくることでしょう。現状J3でSC相模原はやや苦戦を強いられていますが、それでもプロサッカーチーム。今後の動向に注目です。

野球に力を入れる青山メインランド

青山メインランドは、西原良三さんが野球好きということもあってか、昔から野球振興に力を入れています。その中の1つに、野球のチャリティー企画があります。この野球のチャリティー企画もまた、教育に関するSDGsにつながってくるものです。福岡ソフトバンクホークスの監督として2021年まで指揮してきた工藤公康氏が長年続ける活動「チャリティ・キッズ・ベースボールスクール」に青山メインランドも協賛しています。

野球教室に協賛するほか、当日は青山メインランドの社員が派遣され、運営のサポートを行うなど、野球教室にも力を入れます。青山メインランドグループでも独自に野球教室を展開し、野球場を借りて、巨人の元選手をゲストに招いて野球教室を行う熱の入れよう。そのメンバーはとっても豪華。2019年には村田真一さんを始め、斎藤雅樹さん、巨人の元監督である高橋由伸さんまで参加しています。

新型コロナウイルスが発生する前の年に行われており、もしもコロナがなければ、毎年のように開催されていた夢企画だったことは間違いありません。そして、今後このイベントが復活することを願わずにはいられません。西原良三さんが野球が大好きで、SDGsにも力を入れているからこそ形にできた企画と言えるでしょう。

物件周辺の清掃活動も地域貢献

西原良三さんの考えとして、清掃活動に力を入れることが大切という考えがあるようです。部屋の乱れは心の乱れではありませんが、毎月青山メインランド周辺の清掃活動を部署ごとに行っているのだとか。関東地方を中心に青山メインランドの投資用物件は数多くありますが、この投資用物件の周辺を清掃活動するのも青山メインランドの社員であり、地域貢献の一環です。

青山メインランドの社員だけでなく、その家族も参加し、子供と一緒にゴミ拾いを行う様子が青山メインランドのホームページで紹介されています。こちらも新型コロナウイルス前は毎月のように行われており、青山メインランドのイベントの1つにもなっていました。現在はホームページでの更新がない状態ですが、その活動は続いていることでしょう。

西原良三さんがこうした清掃活動に力を入れていることは明らかで、その結果、青山メインランドが多くの人に受け入れられるようになっているかもしれません。青山メインランドに限らず、多くの企業で清掃活動を行っているケースはありますが、長年続けられるのは限られた企業ぐらいしかないでしょう。会社設立30年以上を誇る青山メインランドのように、清掃活動を長年続けられる会社が長年生き残ることができる会社なのかもしれません。

まとめ

西原良三さんが地域貢献に関心を持ち、主に教育分野で貢献していることはとても立派なことです。そして、青山メインランドでは社員の健康にも力を入れるなど、優良企業としての歩みを続けています。特に2022年に入ってからはSDGs関連の活動が活発になっており、今後もっと積極的になっていく可能性もあるでしょう。西原良三さんが青山メインランドの社長として活動していく限り、この流れは続いていくはずです。

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